勉強しておけよ。
これからはWeb3.0(Web3)の時代が来ると言われています。
しかしWeb3について勉強しようと思っても、
「メタバースやnftなどの専門用語が多すぎてよく分からない!!」
と思う人も多いです。
ただそこで諦めてはいけません。
Web3は今のうちに、誰もが知っておくべき重要なキーワードです。
これは決して大袈裟ではありません。
今はみんなが電車でスマホをいじっているように、10年、あるいは数年のうちに生活に普及していくでしょう。
今のうちに知っておくことで、副収入や新たなビジネスチャンスを得ることも可能かもしれません。
当ブログでは小難しい言い方は避け、できるだけ初心者でもわかりやすく理解できるように解説していきます。
一緒にWeb3について学んでいきましょう!
このページを読んでわかること
Web3とはなに?わかりやすくまとめてみた
Web3とは簡潔にいうと、Web2時代の様々な問題を解決するために生み出された、インターネットの次のステージです。
とはいっても、Web2自体あまり聞きなれない単語ですね。
すごく噛み砕いていうと、Web2は今みんなが生活してるスマホとSNSの時代です。
さらにその前に、Web1というパソコンとインターネットの時代がありました。
そして、Web3が生まれた理由はただの技術革新とか流行り廃りとかではありません。
実はWeb2には大きな問題があり、それを解決するために必然だったのです。
細かく見ていきましょう。
Web1 (1990年代~2004年頃)
この頃からパソコンが徐々に普及し始め、インターネットでWebサイトを見る人が増えました。
ただそのほとんどが企業などのホームページで、ユーザーとのコミュニケーションはほとんどありません。
そのため「一方通行のインターネット」とも呼ばれています。
Web2 (2005年~2020年頃)
この頃には通信技術が発達し、インターネットが格段に速くなり大量のデータを送れるようになりました。
特にスマホの登場で、インターネットに触れることが日常に。
そのためSNS(Facebook・Twitter・Instagram・YouTubeなど)などが発展し、名前も顔も知らない人同士でもみんながインターネットを通して交流できるようになりました。
そのため「双方向のインターネット」とも呼ばれています。
ただ、Web2には大きな問題がありました。
Web2の問題点をわかりやすく。GAFAMの支配とその危険性
Web2ではGAFAM「Google・Amazon・Facebook・Apple・Microsoft」と呼ばれるアメリカの大手IT企業の影響力が大きく、世の中を便利にしてくれた反面、この5大企業で世界を牛耳っていたとも言えます。
GAFAMを中心として権力が集まったWeb2は「中央集権型インターネット」とも呼ばれています。
なぜそれが問題なのでしょう?
①まずは企業の独占の問題です。
例えば今はamazonでポチッとすればなんでも買える時代です。
便利すぎる反面、その他の弱小ECサイトのみならず地域の百貨店やスーパーなどにも大打撃を与えました。
あまりにも寡占が進んだせいで正常な企業の競争を阻害してしまっているのです。
②次に個人情報などのプライバシーの問題です。
これらの企業は大量の個人情報などをとして持ち、私たち個人のプライバシーがGAFAMに握られていると言っても過言ではありません。
しかしこのようなビッグデータが特定の企業に集まりすぎることは危険なのです。
2019年、フェイスブックでは大規模な個人情報の流出がおき、政治利用されたりと世界的な問題となりました。
その後も2021年に5億人以上のアカウント情報(メールアドレス、電話番号、氏名や性別、生年月日など)が流出したりと、不祥事が相次いでいます。
Facebookが悪用したわけではないのですが、一企業にデータが集まりすぎることが危険なのです。その問題点があらわになった事件でした。
Web3の利点とは?何ができるようになったのか
このようなWeb2の問題を解決するために、Web3が作り出されました。
「中央集権型」のWeb2に対して、Web3.0(web3)は「分散型インターネット」とされています。
なにが分散しているのかというと、データの取り扱い方です。
データをGAFAMなどの大企業が管理するのではなく、それを扱う個人個人のやり取りで管理します。
そんな難しいこと自分にはできないよ、と思う必要はありません。
それを誰にでも可能にしたブロックチェーンの技術が生まれたからです。
ブロックチェーン技術を利用したWeb3には主に以下の利点があります。
・セキュリティが頑丈になる
・インターネット通信が安定する
・グローバルになる
細かく説明します。
個人個人の自由なデータのやりとりを可能にしたブロックチェーンの技術
今やブロックチェーンという単語はビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨でよく目にしますね。
勘違いしないで欲しいのが、ブロックチェーン=仮想通貨ではありません。
仮想通貨はブロックチェーンの技術を通貨に応用したものです。
技術の詳細は長くなるので割愛しますが、そこではブロックになったデータを鎖のようなもので繋げてやりとりを行います。
ハッカーが一つの企業を狙って全ての情報をまとめて奪っていた時代と異なり、ひとりのサーバーを攻撃してもその他全体のデータは奪えません。
そのためセキュリティがかなり頑丈になり、情報流出の危険性が低くなります。
私たち一人ひとりのつながりで、データを守るのです。
Web3ではインターネット通信が安定します(P2P)
今はインターネットを使う際特定の企業のサーバーを使用していますが、企業のサーバーがダウンした時によく通信障害が起こりますよね。
Twitterなどで鯖落ちの問題が話題になり、企業のアカウントが炎上するのをよく見ます。
WEB3ではそのようなサーバーを経由しなくても、個人個人のパソコンやスマホが自由にデータを送り合えます。
そのためネットワーク回線の負担が軽くなり、通信が非常に安定するのです。
この技術を、「P2P(ピアツーピア)」と言います。
ファイル共有ソフトのwinnyなどが有名です。
Webの仕組みがグローバルになる
今のインターネットは国ごとに管理されている状態ですが、Web3では世界中で全てが同一のものになります。
例えば日本でamazonを検索しても日本のamazonサイトが出てきますが、国によってurlが違います。
これがWeb3では世界で全く同じurlとなり、世界の垣根がなくなります。
すでにDappsと呼ばれるアプリケーションが開発され、オークションやゲームなどの用途に使えると注目されています。
今後は、よりグローバルなコミュニティが形成され、世界中の人々とやりとりする時代が来るでしょうね。
Web3の問題点とは?わかりやすく解説します
これまで述べてきたように多くの利便性があるWEB3ですが、一般的に普及するまでに解決しなければならない問題がまだまだ山積みなのも現状です。
詐欺事件とそれに対する法整備の問題
2023年現時点では、web3に関しての法整備はほとんど進んでいません。
NFTをめぐるトラブルが顕著ですが、安易に儲かることをうたって個人情報を抜き取ったり、インフルエンサーになりすましたりなどの詐欺が多発しています。
NFTについては、こちらの記事で解説しています。↓
NFTとは?できることや今後の展望などを簡単にわかりやすく解説!
さらに困るのが今の段階では法律上、NFTは資産や所有物として認められていません。
つまり、ハッキングでNFTが盗まれたとしても窃盗犯罪に当たらないのです。
無法地帯と言ってもいい状況なので、個人個人が慎重に判断する必要があります。
特に日本ではデジタル関係の法整備の進みが遅いので、Web3関連の法案が整備されるのはまだ先のことでしょう。
NFTや仮想通貨にかかる高額な税金の問題
日本では暗号通貨は雑所得とみなされ、最大55%が税金として徴収されてしまいます。
とはいえ、全ての人が55%取られるわけではなく、所得が4000万円を超えてかつ住民税が10%加えられた場合の話です。所得が195万円以下の人の場合は5%と、所得の大きさで決まります。
これを累進課税制度と言いますが、暗号通貨に限った問題ではありません。
そして、個人ではなく法人が取引する場合はより注意が必要です。
法人の場合は、保有する暗号資産の含み益にも課税されます。
価値の上がった暗号資産を持っているだけで毎年課税されてしまうので、安易に運用すると破産してしまいます…。
このような状況だと、まともな起業家は海外に逃げてしまいますね。
まとめ Web3とは私たち個人の時代を作るもの
解決する問題も多くあるWeb3ですが、きちんと情報収集をして安全だとわかったものだけを利用すれば大丈夫です。
そのために必要な情報もできるだけ当ブログで取り上げていきます。
Web2では特定の企業が主人公だったとも言えますが、Web3は脱GAFAMの流れが加速していくでしょう。
その中では個人個人の活動が主体になっていき、誰でも参加可能な取り組みが増えていきます。
これからの時代の主人公は、大企業ではなく私たち個人なのです。
Web3にある多くの利点が、世界中をより豊かに便利にしていくことにワクワクせずにはいられません。
今からできるだけ多くの情報を集めて、時代に乗り遅れないようにしていきたいですね。